平成26年度秋期 ITパスポート 問99 解説
中問D(問97〜100)
交通費精算業務の改善に関する次の記述を読んで,四つの問いに答えよ。
広告代理店のA社では,申請者が経理部に回付した交通費精算伝票(以下,伝票という)を使って,顧客訪問時に発生した交通費の精算業務を行っている。
〔現在の交通費精算業務の流れ〕
(1) 申請者は,伝票に申請者名,社員番号,経費科目,顧客番号,利用日,利用区間,金額及び合計金額を記入する。押印後,事務担当者に回付する。
(2) 事務担当者は,申請内容を精査し,誤りがなければ伝票を承認者に回付する。誤りがあれば,伝票を申請者に差し戻す。
(3) 承認者は,承認又は否認の決裁を行う。内容が適切であった場合には承認して,事務担当者に回付する。内容が適切でなければ否認して,申請者に差し戻す。
(4) (2)又は(3)で差し戻された場合,申請者は伝票を修正し,再度事務担当者に回付する。
(5) 事務担当者は,承認者から回付された当日分の承認済み伝票を取りまとめ,伝票番号を採番し,経理部に回付する。
(6) 経理担当者は,事務担当者から回付されてきた承認済み伝票の支払処理を行う。
交通費精算を効率よく行うために,データベースを活用して,次に示す機能要件の交通費精算システム(以下,精算システムという)を構築することにした。
〔精算システムの機能要件の一部〕
(1) 社員番号でログオンする。社員番号によって,社員表から申請者名を抽出し,申請画面の共通項目として設定する。
(2) 申請画面の明細として,顧客番号,利用日,利用区間と金額を入力する。1回の申請で複数の顧客訪問に対する明細が入力できる。また,合計金額の算出,経費科目の設定及び伝票番号の自動採番を行う。ここで経費科目として,交通費を自動設定する。
(3) 申請後,事務担当者が精査を行い,自動的に承認者に通知が行く。承認者は決裁画面で承認か否認かを選択する。
(4) 支払画面で承認済み申請を社員ごとに集計し,支払金額を算出する。
精算システムのデータベースを使って,図1に示す顧客別社員別交通費実績表(以下,実績表という)を作成することにした。実績表を作成する手順として,dに入れる適切なものはどれか。ここで,実績表に出力する伝票は,申請日が前月であり,かつ,承認区分が“承認”のものとする。
また,精算システムで利用される表は図2のとおりである。
〔実績表の作成手順〕
(1) 精算表から,申請日が前月かつ承認区分が“承認”のデータを抽出する。
[d]
(4) (3)の表と社員表と顧客表を結合して,顧客名と社員名を取得する。
図1 顧客別社員別交通費実績表の例
| 顧客番号 | 顧客名 | 社員番号 | 社員名 | 金額 |
|---|---|---|---|---|
| 000100 | B商事 | 2005123 | 田中太郎 | 2,500 |
| 000100 | B商事 | 2006211 | 鈴木太郎 | 4,300 |
図2 精算システムで利用される表
精算表
| 伝票番号 | 申請日 | 社員番号 | 承認区分 |
|---|
明細表
| 伝票番号 | 明細番号 | 顧客番号 | 利用日 | 利用区間 | 金額 |
|---|
社員表
| 社員番号 | 社員名 |
|---|
顧客表
| 顧客番号 | 顧客名 | 住所 | 電話番号 |
|---|
注記 主キーは表示していない。
- ア(2) (1)の表と明細表を伝票番号で結合する。 (3) (2)の表から,同一の顧客番号と社員番号の金額の合計を求め,顧客番号,社員番号,合計した金額の表を作成する。
- イ(2) (1)の表と明細表を伝票番号で結合する。 (3) (2)の表から,同一の顧客番号の金額の合計を求め,顧客番号,合計した金額の表を作成する。
- ウ(2) (1)の表と明細表を伝票番号で結合する。 (3) (2)の表から,同一の社員番号の金額の合計を求め,社員番号,合計した金額の表を作成する。
- エ(2) 明細表から,同一の顧客番号と社員番号の金額の合計を求め,顧客番号,社員番号,合計した金額の表を作成する。 (3) (2)の表と(1)の表を伝票番号で結合する。
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正解 ア(2) (1)の表と明細表を伝票番号で結合する。 (3) (2)の表から,同一の顧客番号と社員番号の金額の合計を求め,顧客番号,社員番号,合計した金額の表を作成する。
要点集計前に必要な表を結合し、グループ化のキーで合計する
解説
顧客番号は明細表、社員番号は精算表にあるので、まず(1)の表と明細表を伝票番号で結合し、同じ顧客番号と社員番号の組ごとに金額を合計するアが正解です。
- イ:顧客番号だけで合計すると、社員別の金額が出せないので誤り。
- ウ:社員番号だけで合計すると、顧客別の金額が出せないので誤り。
- エ:明細表には社員番号がないので、明細表だけで顧客番号と社員番号の組の合計は求められず誤り。